夏休みの自由研究の歴史・流れ・目的とは？〜始まりから現在までの正確な記録〜

09.23.2025

自由研究は、夏休みの宿題として多くの小中学校で定番となっている学習活動です。児童や生徒が自らテーマを決め、調査・観察・実験などを行い、その成果をまとめることで、学びの姿勢や問題解決能力を養うことが期待されています。
しかしながら、自由研究がどのような経緯で誕生し、どのように夏休みの宿題として広まり、現在に至っているのかについて、正確に知る機会は少ないかもしれません。
本記事では、自由研究の歴史的な始まりや制度上の変遷、導入当時の目的、現在の教育制度との関係性などについて、客観的な事実のみをもとに丁寧に整理していきます。

自由研究の始まりと背景

自由研究という学習活動は、1947年（昭和22年）に日本で制定された戦後初の学習指導要領において、正式に登場しました。文部省が策定したこの「学習指導要領一般編（試案）」では、小学校4年生から中学生を対象にした教科の一つとして「自由研究」が盛り込まれました。この時点での自由研究は、夏休みの課題としてではなく、算数や国語と同様に授業時間内で扱われる正規の教科でした。
当時の小学校では、年間70〜140時間（週2〜4時間）を自由研究に充てるよう指針が示されており、中学校では習字や外国語、職業と同様の選択教科として年間35〜140時間が設定されていました。これは、個々の児童が自発的に活動し、学年の枠を超えて同好の児童が集まって学習を進めるという、いわばクラブ活動的な性質を持っていました。
このように、自由研究は学年や教科の枠にとらわれず、子どもが自らの関心に従って取り組む学習の機会として設けられていました。背景にあったのは「経験主義教育」の理念であり、児童の関心に基づく主体的な活動を教育の中心に据えることが目的とされていました。

教科としての自由研究の展開と消滅

1947年から始まった教科としての自由研究は、導入当初から多くの学校や教師にとって指導が難しい面を持っていました。学習指導要領にも「学校現場の工夫が必要」と記されており、内容や方法は学校ごとの裁量に委ねられていました。
実際には、自由研究の時間が国語や算数などの補習・補充の場として使われることも多く、教科としての本来の意図である「個人の興味に基づく探究活動」として定着するには至りませんでした。こうした事情により、1951年（昭和26年）7月1日に改訂された学習指導要領では、自由研究は教科としての枠組みから外され、「教科外活動の時間」に再編されました。
この変更により、自由研究は正式な授業時間内での教科からは外れましたが、「教科外活動の時間」として再編され、その中にクラブ活動や学級当番の活動などが含まれる形で位置づけられるようになりました。

夏休みの宿題としての自由研究の定着

教科から外れた自由研究が、夏休みの宿題として定着していく明確な制度的記述はありませんが、1960年（昭和35年）から開催されている「自然科学観察コンクール」では、夏休みの自由研究を対象とした応募が行われていたことが記録に残っています。これにより、少なくともこの時期には既に夏休みの自主的な学習活動として自由研究が広く行われていたことが確認できます。
文部科学省は現在、自由研究を学習指導要領で規定してはいませんが、夏休みの宿題として学校ごとに実施されていることを把握していると説明しています。自由研究の実施や課題の内容・量などは、各学校の裁量に任されているとのことです。

総合的な学習の時間との関係

2000年度から段階的に始まった「総合的な学習の時間」では、地域社会や環境問題などの身近なテーマをもとに、子どもたちが主体的に学ぶことがねらいとされています。
この時間では、テーマの選定から調査、まとめまでを児童・生徒が自ら行うことが期待されている点で、自由研究の教育的意義と多くの共通点があります。ただし、学校教育の中で実施される総合的な学習の時間は、基本的にグループ活動であるのに対し、夏休みに行う自由研究は個人で完結させる形式となっています。

自由研究の現在の位置づけ

現在、自由研究は多くの小学校や中学校において夏休みの宿題の定番となっています。保護者や教員のサポートを得ながら、児童・生徒が10日から40日ほどの期間をかけて、自らの関心に基づいて調査や実験、観察、工作などを行い、その結果をまとめて提出する形式が一般的です。
提出された自由研究は、学校や市区町村単位の作品展に出品されることもあり、子どもたちの成果が広く評価される機会にもなっています。特に近年では、パソコンやデジタルカメラの普及により、資料の作成方法も多様化し、より整ったレポートを作成することが可能になっています。
一方で、こうしたデジタル環境の変化に伴い、インターネット上の情報や画像を無断で使用するなどの不正も確認されています。このような課題に対して、適切な引用や資料の使い方を学ぶ必要性も高まっています。
さらに、夏休みを目前に控えた時期には、書店や文具店で自由研究用のキットが販売されるようになり、市販の教材を用いた自由研究が行われるようになっています。このような市販教材やコンクール応募を通じて、自由研究は今なお子どもたちの探究心を引き出す機会として活用されています。

教育的な意義と目的の継続

自由研究の本来の目的は、「自分の力で考え、工夫する力」を育てることにあります。これは、戦後の教育改革において導入された「経験主義教育」の理念に基づくものであり、児童が主体的に学ぶ姿勢を育むことを目的としています。
また、自由研究を通じて得られる「達成経験」は、個々の児童・生徒の成長にとって重要であり、テーマの設定から調査・まとめに至るまでのプロセスそのものが学びの核心となっています。保護者の協力が期待される場面もありますが、最終的には子ども自身が「好き」や「疑問」を出発点にして探究を深めていくことが重視されています。

自由研究は、教科として導入された時期から約4年間という短い制度上の歴史を持ちますが、その教育的な理念や目的は、形を変えながら現代まで引き継がれています。夏休みの宿題という形で定着した現在でも、自由研究は子どもの自主性、探究心、問題解決能力を養う学びの場であり続けています。